要受診・要精検と書かれていたとき、会社はどう動くか

要受診・要精検への対応の考え方

健診結果に「要受診」「要精検」と書かれている人がいると、会社としてどこまで関わればよいのか迷いやすくなります。

まず押さえておきたいのは、「要受診」「要精検」は、医療機関の受診や精密検査が勧められている状態を示す判定であって、それだけで直ちに就業制限を意味するものではない、ということです。

一方で、会社が何もしなくてよいわけでもありません。

健診結果に異常の所見がある場合には、会社として必要な範囲で対応を整理し、医師等の意見聴取や就業上の措置につながる可能性を見落とさないようにする必要があります。

実務上は、次の順番で考えると進めやすくなります。

1. 要受診・要精検の対象者を把握する
2. 本人に結果が通知されているかを確認する
3. 受診を促す案内を行う
4. 案内した日や方法を記録する
5. 業務内容との関係で、就業上の配慮が必要そうか確認する
6. 必要に応じて、産業医や医師等へ相談する
7. 医師等の意見を踏まえて、会社としての対応を検討する

受診勧奨では、「必ずこの日までに受診してください」と強く迫るよりも、まずは健診結果を確認し、必要な医療機関受診を勧める形が基本になります。

ただし、受診したかどうかを会社がどこまで確認するかは、会社の規程、業務内容、健康情報の取扱い、本人の同意などによって慎重に考える必要があります。特に、受診結果の詳細を会社が当然に把握できるわけではありません。

会社として確認したいのは、病名そのものよりも、仕事を続けるうえで配慮が必要かどうかです。

たとえば、夜勤、長時間労働、車両運転、高所作業、重量物取扱いなどがある場合、健診結果だけでなく、業務内容との関係を踏まえて医師等に相談したほうがよいことがあります。

ここで担当者が避けたいのは、二つの極端です。

一つは、本人任せにして対応を止めてしまうこと。もう一つは、担当者だけで検査値を読み込み、勤務の可否まで判断してしまうことです。

会社の役割は、その中間にあります。

本人への案内を行い、必要な情報を整理し、医師等に意見を聴くべき場面を見落とさない。これが、要受診・要精検と書かれていたときの基本的な動き方です。