PRACTICAL GUIDE｜メンタル不調者対応
毎回、ゼロから考えないために。
個別の状態と職場事情に応じた判断を支えるため、会社側の相談・記録・共有の流れを確かめます。
相談の入口
誰が受け止めるか
本人、上司、面談など、入口ごとの担当と相談先。
面談の準備
何を伝えるか
会社が把握している仕事内容と、確認したいこと。
面談のあと
誰が対応を進めるか
助言を受けた後の担当、共有範囲、記録と確認。
その都度判断になりやすい場面
メンタル不調者対応では、本人の状態、主治医の意見、職場の受け入れ体制、業務内容、上司との関係など、複数の事情が重なります。そのため、公開情報だけで画一的な線引きをすることはできません。
一方で、毎回ゼロから考える状態が続くと、担当者の負担が大きくなり、本人への説明や社内共有の範囲もぶれやすくなります。個別判断が必要な領域だからこそ、会社側で先に整理しておく枠組みが役に立ちます。
まず整理したいこと
- 本人からの相談、上司からの相談、ストレスチェック後の面談など、入口ごとの対応手順があるか
- 主治医の診断書や意見書を、会社としてどう受け止め、何を追加で確認するか
- 産業医面談で確認したい事項を、事前に会社側で整理できているか
- 面談後の助言を、誰が、どの範囲で、どの記録に残すか
- 休職・復職・就業上の配慮について、判断者と相談者の役割が混ざっていないか
会社側、主治医、産業医の役割を分ける
主治医は治療の立場から本人を診ます。産業医は、会社が把握している業務内容や職場環境を踏まえて、就業上の配慮について助言します。会社側は、その助言をもとに、業務上の対応や配置、フォロー体制を検討します。
この役割分担が曖昧なままだと、主治医意見に会社の判断を丸ごと預けてしまったり、産業医面談後の助言が現場に戻らなかったりします。既存の産業医や主治医を批判するためではなく、関係者がそれぞれの役割を果たしやすくするために、情報の出し方と戻し方を整えておくことが重要です。