水を飲みに行きたいのに、持ち場を離れられない。少し休もうとしても、電話に呼び戻される。
仕事の合間の短い休みには、時間の長さだけでは解決しない問題があります。ここでは、作業による負担を減らす「作業管理としての小休止」を中心に、休憩との違いや、職場での取り方を考えます。
小休止とは? 休憩との違いと目的
作業管理としての小休止(しょうきゅうし)は、作業による負担を軽減し、疲労の蓄積を抑えるために、連続作業の途中に入れる短い休止です。
作業の途中に区切りを入れ、同じ姿勢や動作が長く続くことを避けます。手を止めても画面を見続けていれば、目を使う作業は続いています。パソコンなら画面から目を離す、立ち作業なら途中で腰掛けるなど、負担のかかっている部分を休ませます。
休憩との違いは、それぞれ何に着目しているかを見ると整理できます。
| 言葉 | 着目すること |
|---|---|
| 作業管理としての小休止 | 同じ姿勢や動作など、連続する作業の負担を途中で区切ること |
| 労働基準法上の休憩 | 仕事から離れることが保障され、自由に利用できる時間であること |
例えば、電話が鳴ったら対応するよう求められている待機時間は、手を止めていても、労働基準法上の休憩には当たりません。厚生労働省の休憩に関する説明でも、こうした手待ち時間と休憩を区別しています。
小休止は何分取ればよい?
時間の目安は、作業によって異なります。取り方を考える手がかりになるのが、作業ごとのガイドラインや指針です。まず、パソコン作業と立ち作業の例を見てみましょう。
パソコンなどの情報機器作業
厚生労働省の情報機器作業のガイドラインと解説では、途中に小休止を入れ、ひと続きの情報機器作業を終えたところでも作業を中断する、二つの区切りを組み合わせます。
このうち、次の情報機器作業までに設ける時間が、ガイドラインでいう「作業休止時間」です。時間の目安と、二つの区切りの位置関係を図で見てみましょう。
別の業務に替える時間も含む
情報機器作業のガイドラインに沿った模式図です。小休止のタイミングは固定せず、作業者が自由に取れるようにします。
途中の小休止では、例えば、入力の手を止めて画面から視線を外し、姿勢を変えます。10〜15分の作業休止時間に別の業務へ替える場合も、目や体に同じ負担がかかり続けないかを確かめます。
腰痛予防で示されている、立ち作業の小休止・休息
立ち作業の目安:おおむね1時間に1〜2回の小休止・休息
厚生労働省の腰痛予防対策指針では、このように取ることが望ましいとしています。
手を止めても、立ったままなら立ち姿勢は続きます。解説では、長く立ち続ける場合に途中で腰掛けられるよう椅子を用意することや、腰掛け作業などを組み合わせることも示されています。
1回の長さは、情報機器作業の「1〜2分」をそのまま当てはめず、作業の姿勢や動作、負担の程度を見て考えます。小休止の確保と併せて、作業台の高さや道具を見直し、作業中の負担を減らせないかも検討します。
ほかの作業では
振動工具を扱う作業や、暑い環境での作業にも、休止・休憩を含む指針があります。振動へのばく露や暑熱の負担を減らすなど、目的と対象が異なるため、その作業に該当する指針を確認します。
小休止の取り方は、会社で決めてよい?
小休止をいつ、どのように取るかは、関係する法令や、その作業に対応するガイドライン・指針を踏まえて、職場で具体化します。
事業者には、健康に配慮して作業を適切に管理する努力義務があり、労働契約上の安全配慮義務もあります。作業の負担や働く人の状態を確かめ、健康を守るための取り方を考えます。
また、労働時間に含まれるかどうかは、「小休止」という名称だけでは決まりません。会社の指揮命令下にあるかなど、実際の状況に基づいて判断します。
時間の目安を、職場での休み方につなげる
指針の数字を確認しても、それだけでは、職場でいつ、どう休めるかまで決まらないことがあります。
例えば、一人で電話と来客を受ける受付です。水を飲みに行こうにも、代わりに対応する人がいない。合間に休もうとしても、電話が鳴るたびに対応していれば、続いている作業を区切れません。「全部終わったら休む」ことにしていると、忙しい時間帯は休めないままになることもあります。
自分が休めずに困っている場合は、どの時間帯に、何の対応が続いて持ち場を離れられないのかを、上司や衛生管理の担当者に具体的に伝えます。相談を受けた側は、本人と状況を確かめ、次の三つのステップで取り方を整えます。
続いている負担を確かめる
どの対応がどれくらい続き、何が負担になっているかを本人と確かめます。受付なら、電話や来客が続く時間帯、立ち姿勢が続く時間などを見ます。
途中で区切れる方法を試す
電話を受ける担当を一時的に替えるなど、途中でも作業を中断できる方法を考えます。休んでいる間の受け持ちと、元の担当へ戻す方法まで決めて試します。
本人と交替した人の様子を見る
受付の人が実際に対応から離れられたか、休ませたい負担を区切れたか、本人はどう感じたかを確認します。代わった人に仕事が積み上がっていないかも見ます。
人の配置や設備の調整が必要な場合は、責任者や衛生委員会などで検討します。何を変えるか、誰が調整するか、いつ振り返るかを決めて試します。
職場の状況に合わせて整理したい方へ
休めない理由が分かっても、人の配置や作業時間をどう変えるかで迷うことがあります。
当事務所では、作業の流れや担当の分担など、職場の健康・衛生管理の進め方についてご相談をお受けしています。支援の内容や進め方は、労働衛生コンサルタントによる支援のご案内をご覧ください。
参考資料
- 厚生労働省:休憩時間を分割する場合どのようなことに注意が必要でしょうか。必要な休憩時間、手待ち時間との区別、短時間への分割について。
- 厚生労働省:労働安全衛生法第65条の4(作業の管理)。2026年10月22日時点の条番号。健康に配慮した適切な作業管理の努力義務について。
- 厚生労働省:労働契約法第5条(労働者の安全への配慮)。
- 厚生労働省:労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン(2017年1月20日)。労働時間の考え方について。
- 厚生労働省:「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインについて」の一部改正について(2021年12月1日)。「5 作業管理」と同解説について。
- 厚生労働省:職場における腰痛予防対策の推進について(2013年6月18日)。解説の「立ち作業」などについて。
- 厚生労働省:チェーンソー以外の振動工具の取扱い業務に係る振動障害予防対策指針について(2009年7月10日)。対象業務と「3 振動作業の作業時間の管理」(5)(6)の休止時間について。
- 厚生労働省:職場における熱中症防止のためのガイドライン(2026年3月18日策定)。作業の休止・休憩、休憩場所等について。
資料確認日:2026年10月22日