集団分析は、職場の良い点や気になる傾向を確かめ、仕事の量や進め方を見直すために使えます。報告書を受け取ったら、気になる項目と現場の状況を照らし合わせ、会社として試す改善を決めてみましょう。

このページでは、報告書の読み始め方と、20人の架空の会社が改善を考える例を紹介します。社内で進めるのは、結果の活用と改善です。個人の回答を会社で集め、生データから分析し直す必要はありません。

集団分析は、職場改善の手掛かり

ストレスチェックには、本人が自分のストレスに気づく目的と、職場の状況を把握して改善に役立てる目的があります。集団分析とその結果を踏まえた職場環境の改善は、事業者の努力義務です。

個人の面接指導では、その方の健康と仕事の状況を考えます。集団分析では、仕事の量、裁量、周囲の支援などに注目して、職場全体で変えられることを探します。高ストレス者だけに対応して終えると、仕事の条件を見直す機会を逃すことがあります。

報告書のどこを見る？

最初に、対象の職場、実施時期、有効な回答数、使われた帳票を確認します。前年と比較する場合も、対象者の入替えや実施時期、質問票・集計方法が変わっていないかを確かめます。

代表的な帳票に「仕事のストレス判定図」があります。仕事の量的負荷、仕事のコントロール、上司の支援、同僚の支援を用いて、集団の仕事上のストレス要因を捉えるものです。

判定図の健康リスクは、標準集団を100とした比較の指標です。「120なら120％の人が病気になる」「100未満なら改善不要」と読むものではありません。帳票によって、点数が高いほど良い項目と負担が大きい項目があります。軸・凡例・説明を確認してから読みます。

数字を一つ選んで原因を確定するより、「この項目の背景を現場で確かめよう」と問いを立てると、その後の話し合いにつながります。次の架空例で、気になる傾向を現場への問いに変え、改善を一つ選ぶ流れを見てみましょう。

集団分析の結果を、具体的な改善につなげる

受注処理や納期調整を行う、従業員20人・1拠点の会社を例に考えます。有効回答18人の結果を、会社全体で一つにまとめた想定です。

読み方を説明するための架空例です。この例では従業員全員を男性と設定し、従来の男性基準で作図しています。公式プログラムの出力帳票や、実際の企業の結果ではありません。

この図は有効回答18人の平均で、個人ごとの差や、集計に含まれなかった2人の状況までは示しません。

二つの図を分けて見てみましょう。丸は架空職場18人の平均、ひし形は過去の調査に基づく男性の比較基準です。斜めの線の数字は、基準を100とした健康リスクを表します。これはモデルに基づく比較指標です。100は安全・危険の境界ではなく、病気になる人の割合や個人の診断を示すものでもありません。

① 仕事の量と、調整できる余地

② 周囲からの支援

この例の総合健康リスクは110です。総合値だけで判断せず、仕事量と裁量、周囲からの支援を分けて見ると、職場で確かめたいことを具体的にできます。

実践1　仕事の量と裁量に注目して、現場で確かめる

担当者は「助け合えているから問題ない」とせず、仕事の量とコントロールの項目から、予定を調整しにくい場面があるのではないかと考えます。ただし、報告書だけで原因は決めません。

職場で「急な依頼が入ったとき、仕事の優先順位を誰が決めているか」「忙しい時間帯の偏りはあるか」を聞きます。個人の受検結果や回答内容を話してもらう場にはしません。

実践2　実態に合う改善を一つ選ぶ

話し合いで、同僚同士では助け合えているものの、急ぎの依頼を各人が引き受け、既存の納期を変える判断ができない状況が分かったと仮定します。そこで、急な依頼が入ったら管理職が優先順位と納期を調整し、週に一度、仕事の割り振りを確認する方法を試すことにします。

この例の改善は、どの職場にも当てはまる正解ではありません。実際の仕事の流れを確かめた結果として選びます。

実践3　担当・権限・振り返りまで決める

従業員に「もっと協力して」「ストレスに強くなって」と求めるだけでは、負担の条件が変わりません。経営者や管理職が動かせる仕事の進め方、権限、人員、時間も検討します。決めた内容は、普段使っている会議記録などへ残せます。

職場で話し合うときの問い

悪い点を探すだけでなく、続けたい良い点も共有します。次の問いを使って、変えることを絞ってみましょう。

• 続けたい良い点や、助けになっている仕組みは何か。
• どんな仕事・場面で困るか。
• 何を先に変えると、仕事を進めやすくなりそうか。
• 誰の判断や協力、どのくらいの時間・人員が必要か。
• いつ、何を見て確かめ直すか。

会社で確かめたいことを一つ決めると、話し合いを具体的な改善につなげやすくなります。

少人数の集計と個人の特定に気を付ける

集団分析は、原則として有効な回答が10人以上ある集団を対象に考えます。在籍20人でも、5人の部署ごとに分けたり、有効回答が少なかったりすれば、個人の特定につながるおそれがあります。

少人数では集計単位を大きくすることを検討し、提供される帳票や方法を委託先と確認します。10人未満でも個人が特定されない方法で実施できる場合はありますが、極端な少人数での実施は不適切とされています。「全員が同意したから何でも共有できる」と考えないことが大切です。

小さな部署の順位表や、他の社内情報と組み合わせると誰か分かる資料の共有も避けます。職場への伝え方は、準備段階から確認しておきましょう。

2027年4月1日からは、個人が特定されない方法で集団分析を行うことが省令上も明記されます。従来から必要だった個人特定への配慮を変更する趣旨ではありません。

振り返り、次の改善につなげる

改善を試したら、仕事を進めやすくなったか、負担が他の人や工程へ移っていないかを確かめます。次回の数値だけを成果にせず、日々の状況や現場の声も合わせて振り返ります。

少人数等の理由で集団分析を利用できない場合でも、仕事の困り事を聞き、進め方を見直すことはできます。話し合いの進め方には、こころの耳の職場環境改善ツールが参考になります。

内容確認日：2026年10月16日